• みんなの悩み

転勤が多い仕事とは？あなたに適した働き先を選ぼう

Tweet

Pocket

会社員として務めていく中で、数か所以上に支社や支店などがある場合、転勤は切っても切り離せないものです。大企業や国家公務員ともなれば全国転勤も想定しないといけません。ここではそんな転勤に関して、多い職業・少ない職業やメリット・デメリットをご紹介します。ぜひ職業選びの参考にしていただけたらと思います。

転勤が多い仕事

まず転勤が多い仕事について見ていきましょう。そもそも転勤が必要な理由にはいくつか挙げられますが、代表的な例としては都心部でも、地方でも、安定して人員を確保しないといけないということがいえます。地方で勤務を希望する社員は少なくなる傾向があるので、定期的に人員を動かす必要が出てきます。そうすると、支店支社がいくつかある会社は転勤が発生しやすいのです。

具体的な職業

転勤が多い職業として一般的なのが、まず上場企業など大企業の社員です。なかでも製造業の工場勤務、金融業の銀行や損保の社員、小売業の店長、製薬会社のＭＲなどは転職が比較的多いとされています。また国家公務員は職種にもよりますが転勤が多い仕事といえます。たとえば国税局職員やハローワークの職員、海上保安官、刑務官、国立病院の医者や看護師などです。特別国家公務員の自衛官なども転勤族で有名です。 また地方銀行など全国にないようなところでも、企業への融資の関係で癒着などが無いように地域内で定期的に転勤があります。ちなみに地方公務員も教職員や、消防士、警察官と、地域で定期的な転勤はあります。

転勤が少ない仕事

大企業でも、総合職ではなく、一般職や地域採用社員などといった雇用もあります。そういった社員は転勤がない条件で採用されています。職種としては経理関係や事務関係の職種は、転勤が少ない傾向にあります。

具体的な職業

本社しかないような零細企業や中小企業は転勤がもちろんありません。規模が大きい会社でも、不動産会社やインフラ系（道路、電力、ガスなど）のような、その土地に根強い仕事も転勤が比較的少ないです。また、大手の車のディーラーも地域ごとに販売会社を分けており、転勤は少ないです。テレワークなど行っているようなIT関連の仕事に関しても、どこでも仕事ができるため、転勤の必要がない会社は少なくありません。公務員でも市役所採用などは、そこの市役所でしか務めないということが多いようです。

転勤が多い仕事と少ない仕事のメリット・デメリットを比較

これまでお伝えした通り職業によって転勤が多い、少ないが左右されますが、それだけを基準に仕事先を選ぶことはあまりおすすめできません。仕事選びをするうえで転勤について考える際に大事なのは、転勤が多いことで、もしくは少ないことで、どんなメリットやデメリットがあるのかを知っておくことです。

転勤が多い仕事のメリット

転勤が少ないから良いというわけではありません。転勤が多い仕事が優れている点ももちろんあります。地域限定社員より、全国転勤の総合職のほうが収入は高いですし、住宅補助が大きく出る会社も少なくありません。自衛隊や刑務官や海上保安官、警察官や消防士など、緊急性が高い職業は場合によっては家賃が無料だったり、公務員であれば地方だと手当が高く設定されていることもあります。寒冷地や離島などの僻地では場所によっては２割以上収入が上がる地域も存在しているほどです。地方から戻ってくると昇格し、出世するケースも多いので、収入面では転勤が多い仕事が優位といえるでしょう。仕事面でもさまざまな環境に身を置くことで、多くの人間と関わり、色々な業務をこなせるため自然と経験値を積み上げることが可能です。プライベートにおいても、さまざまな地域に住み、自分自身もそうですが、家族といろんな経験をすることができます。

転勤が多い仕事のデメリット

引っ越しを頻繁にするわけなので、満額引っ越し代が出ない企業の場合だと金銭的に損失が出ます。また、住所変更関連の手続きを数年ごとに行わなければいけません。他にも、親しい人との別れや、マイホームがあった場合は単身赴任の検討を迫られます。こういったことも経験値と言い換えることはできますが、割り切れない人にとっては苦しい思いをするケースもあるでしょう。

転勤が少ない仕事のメリット

転勤が少ないと引っ越しの機会も少なくなる傾向にあります。そのため持ち家を購入して拠点を置き、長く家族と生活ができるという点は転勤が少ない場合のメリットでしょう。持ち家だと、自分で設計した家に住むことができますし、単身赴任がなければ、家族が別々になることもありません。友達と離れ離れになることもないですし、人気エリアの教育環境も選ぶことができます。また、引っ越し費用に悩まされることもないでしょう。

転勤が少ない仕事のデメリット

デメリットとしては、やはり転勤の多い職種に比べ、収入が少ない傾向にあることは挙げられます。また、仕事選びの際に転勤が少ないことを条件にすると、やりたい仕事があっても選択肢が減ってしまうこともあるでしょう。たとえば公務員として務めたいとなると、国家公務員を選ぶことはできません。仮に地方公務員でも、異動がない職種を選ぶ必要性が出てしまいます。

理想の働き方ができるよう、仕事を選択しよう

転勤が多い仕事・少ない仕事、どちらが良くてどちらが悪いといったものではありません。ただ、今回紹介したメリット、デメリットを理解したうえで仕事を選ぶことで、長い人生を、より豊かなものにすることができるようになります。自分の性格やライフスタイルと照らし合わせ、家族とも転勤についてよく話し合いながら、どういった仕事を選ぶのか考えることをおすすめします。